TLCコインとは？不実告知・誇大表現などの違法勧誘が繰り返されるTLCは詐欺なのか？

「TLCコインってどんな仮想通貨なの？」

このような疑問を持っている方向けの記事です。TLC関連の情報は多いですが、情報が散らかっていますよね。

まとまっている情報は少ないので、可能な限り分かりやすくまとめた記事を書きました。

TLCコインがどのような仮想通貨なのか。どのような仕組みで販売されているのか。そして、リーダーによってどのような悪質行為が行われていたのか。

スクリーンショットの証拠画像と共に解説していきます。

TLCコインとは

TLCコインとは、正式名称は「true life coin(トゥルーライフコイン)」と呼ばれるもので、“一応”仮想通貨(暗号資産)ということ“らしい”です。

「一応」や「らしい」と表現した理由は、現状ではどこの取引所にも公開されておらず、特定の企業でしか利用できないポイントのような状況になっているからです。

正直、仮想通貨と断言していいものかも判断できないですが、話がややこしくなるので仮想通貨という言葉を使って解説はしていきます。

あと、本来であれば「TLC」と表記するのが正しいのですが、検索エンジンを意識してTLCコインと表記しています。

そしてこちらは公式の動画。

動画を見て頂けたら分かりますが、具体的なことは全然言ってないですよね。なんだか壮大な話ばかりが語られています。

公式ホームページを見てみると、

TLC（トゥルー・ライフ・コイン）とは新しいタイプのデジタル通貨であり暗号通貨で、次世代のビットコインとなりうる電子通貨です。TLCはバーチャルウォレット（電子財布）に保管されます。デジタル通貨として大きく飛躍することが期待されている暗号通貨です。トゥルーライフ・コイン（TLC）は群を抜く素晴らしい価値をもたらします。その理由の数例をあげますと、TLCはスパークルの製品やサービスと交換することができますし、同時に取引所にての取引実績に応じてその価値が上がる可能性があります。

一応、暗号通貨やバーチャルウォレットという単語が出ていますので、仮想通貨ということなのでしょうかね。しかし違うところを見てみると…

TLCトークンそのものには金銭的価値はありませんので、現金への交換は行うことができません。ただしTLCトークンからスパークル製品への交換は、現在の換算率で計算しますと375トークンで１製品となります。（例エバーヤング1本）また、TLCトークンからTLCへの交換は、現在の換算率において11トークンで１TLCとなっております。TLCトークンの価値は市場の需要によって変動します。このようにトークンは現金には交換できませんが、製品と交換する価値はあります。

ん？「TLCトークンそのものには金銭的価値はありませんので、現金への交換は行うことができません」と書かれていますね。

暗号通貨という単語を使ったかと思えば、トークンという言葉を使ったり。一体どういうことでしょうかね。

どうやらTLCには『TLCトークン』と『TLCコイン』があるようです（ややこしい）

購入した時には『TLCトークン』の状態です。TLCトークンは「クラブスパークルの製品と交換」もできれば「TLCコインと交換」もできるようです。

ただ、一度どちらかに交換してしまうと、もう一方には交換できません。

（ちなみに会員の多くは製品ではなくTLCコインに交換しているようです）

なんでこんなややこしい仕組みを作っているのでしょうか？

予想では「無限連鎖講」と指摘された時に、言い逃れするためではないかと考えています。

※無限連鎖講：属に言う『ねずみ講』です。日本では完全に違法。

トークンを製品と引き換えにできれば「商品(価値)提供している」と主張できるので、無限連鎖講と指摘を受けるリスクを低くできます。

個人的には非常にきな臭く感じる仕組みですね。

前提として知っておくべきこと

TLCコインは、マルチ商法の仕組みを使って販売されています。

メンバーは「マルチではなくDMC」と言っていますが、本質的には同じ仕組みです。言葉を言い換えているだけなので、惑わされないようにしてください。

金融庁のページに連鎖販売取引の定義が掲載されているので、参考までに記載しておきます。

１．物品の販売（または役務の提供など）の事業であって
２．再販売、受託販売もしくは販売のあっせん（または役務の提供もしくはそのあっせん）をする者を
３．特定利益が得られると誘引し
４．特定負担を伴う取引（取引条件の変更を含む。）をするもの

具体的には、「この会に入会すると売値の３割引で商品を買えるので、他人を誘ってその人に売れば儲かります」とか「他の人を勧誘して入会させると１万円の 紹介料がもらえます」などと言って人々を勧誘し（このような利益を「特定利益」といいます）、取引を行うための条件として、１円以上の負担をさせる（この 負担を「特定負担」といいます。）場合であれば「連鎖販売取引」に該当します。

実態はもっと複雑で多様な契約形態をとっているものも多くありますが、入会金、保証金、サンプル商品、商品などの名目を問わず、取引を行うために何らかの金銭負担があるものはすべて「連鎖販売取引」に該当します。

上記の定義に該当すれば、連載販売取引に該当します。

TLCコインはマルチ商法の仕組みで販売されている

TLCコインの仕組みも連鎖販売取引の定義に該当していますので、一般的に言うマルチ商法ということになります。

日本の法律では、マルチ商法は特定商取引法によって厳しい制約を受けているビジネスモデルです。

いくつか例を出すと、

・誇大表現：嘘をついて勧誘する、著しく事実と相違する内容で勧誘する

・ブラインド勧誘：「勧誘目的」だと告げずにアポを取る

・クーリングオフの説明：クーリングオフについての説明が必要

・氏名の明示：勧誘者は氏名、勧誘目的であること、商品の役務の種類について告げていなければいけない

まだまだ他にもありますが、代表的なところでいうと、このようなことが定められています。

詳しい内容については、特定商取引法ガイドをご確認ください。

【特定商取引法ガイド】
https://www.no-trouble.caa.go.jp/what/multilevelmarketing/

多くの方が理解していませんが、特定商取引法に違反すると違法勧誘になります。

違法勧誘された側(消費者)は、クーリング・オフの期間を過ぎていても返金を求めることができるのです。

８．契約の解除（クーリング・オフ制度）（法第40条）

なお、連鎖販売業を行う者が、事実と違うことを言ったり威迫したりすることにより、消費者が誤認・困惑してクーリング・オフしなかった場合には、上記期間を経過していても、消費者はクーリング・オフをできます（クーリング・オフを行う際には、後々のトラブルをさけるためにも特定記録郵便、書留、内容証明郵便などで行うことが薦められます）。

なお、この場合、業者は契約の解除に伴う損害賠償や違約金の支払いを請求できず、商品の引取り費用も業者の負担となります。ただし、原状回復義務については、契約を解除する双方が負うことになります。業者は支払われた代金、取引料を返還するとともに、消費者は引渡しを受けた商品を業者に返還しなければなりません。

マルチ商法では、悪質な勧誘が行われることが多いので、消費者を守るためにガッチリと法律が制定されているのです。

法律で消費者が守られている以上、会社側もクーリング・オフに対応する必要があります。

でも、先ほど例に出した「誇大表現」や「ブラインド勧誘」をやっている人って沢山います。

「凄い人に会わせてあげる」などと言って、勧誘目的であることを告げずにアポを取るパターンが代表的ですね。

他にもSNSでは氏名も出さずに匿名で勧誘している人が大勢います。特定商取引法に照らし合わせると、違法勧誘していることになります。

マルチ商法に関わっている人の多くは、違法勧誘している自覚もなく、沢山の被害者を生んでしまうのです。

TLCコインの不可解な点

前置きが長くなってしまいましたが、これまでの説明を踏まえてTLCコインの不可解な点について解説していきます。

沢山項目があるので、まずは箇条書きにしてみました。

私から見ていて、これらの点が不可解だと感じています。順番に詳しく解説していきますね。

①ホワイトペーパー・ロードマップなし

まず、TLCコインの不可解な点はホワイトペーパーもロードマップも無いことです。

ホワイトペーパーとは、仮想通貨で資金調達を行う会社が発行するもので、プロジェクトの内容について詳しく解説した説明書のことです。

ザックリどのようなことが書かれているかというと、

このようなことについて解説していくことが多いです。

さらにホワイトペーパーには「いつ頃までに●●をリリース予定」という風に、事業のスケジュールを盛り込むことがあります。これをロードマップと呼びます。

中には「ホワイトペーパーが無いことの何が問題なの？」と疑問に思っている方がいるかもしれませんね。

そう思っている方は黄色信号です。今の状態で仮想通貨投資はしない方がいいでしょう。

私の考えを言うと、ホワイトペーパーは絶対に必要です。

なぜなら、ホワイトペーパーがないと、投資家は投資対象を正確に見極めることができないからです。

投資家は、会社から提供されている情報で投資するかしないかを判断することになります。

しかし、会社から公式発表されている情報が少ないと、投資対象として適格なのか判断できません。

投資家保護のために、ホワイトペーパーは必須と言えるのです。

しかしTLCコインを勧誘しているメンバーは、

「アイディアを盗まれるからホワイトペーパーを作ってない」

「ホワイトペーパーなんて無くても関係ない」

「ホワイトペーパーなんて読んでも分からない」

このように言います。はっきり言って無知過ぎです。本質からズレまくっています。

ピンときにくいと思いますので、具体例を出しますね。

日本には株式を発行して外部から資金を集める方法があります。いわゆる「上場」ですね。言葉くらいは聞いたことがあると思います。

上場で行われていることはシンプルです。証券取引所に株式を公開し、株を売ることで外部から資金を集めているわけです。

しかし、この株式上場というのは、審査がめちゃくちゃ厳しいです。どんな企業でも上場して外部から資金を集められる訳ではありません。

上場するためにはいくつもの条件をクリアしなければいけませんし、監査法人が入り粉飾決算などの不正が行われていないか厳しくチェックされます。

会社の代表や役員はもちろんのこと、決算書も公開されます。

厳しい条件をクリアし不正がないことを証明できた優良企業しか、上場して外部から資金を集めることは許されていないのです。

なぜここまで面倒なことをしているのか？簡単な話です。

先ほどもお伝えした「投資家保護のため」です。

実際問題、世の中には悪いことを考える人もいます。嘘をついてお金を集めようとする人が山ほどいるわけです。

そのような人達が蔓延してしまうと、投資家は嘘の情報によって簡単にお金を騙し取られてしまいます。

詐欺師にお金を騙し取られる人が続出すると、市場への資金流入が減っていきます。すると市場自体が冷え込み、技術開発なども進んでいかなくなります。

そのような事態を避けるため、さらに投資家を保護するために、日本では厳しい法律が設けられているのです。

投資家は信用のできる形で情報が公開されていないと、簡単に判断を見誤ってしまうわけですね。

つまり投資をやるのであれば、信用できる状態で公開されている情報以外は信じてはいけないのです。

では話を戻しますが、ホワイトペーパーがないということは、会社から提示されている情報が何もない状態で投資対象を判断することになります。

この状況は投資家にとって極めて不利な状況であることは言うまでもありません。ですからホワイトペーパーが必要になるのです。

今の法律ではホワイトペーパーを作らずに仮想通貨を発行しても罪に問われません（今後は法律が変わるので分かりませんけど）

ですから、ホワイトペーパーを作らずに資金集めをしている悪徳業者が横行しているのでしょう。

もちろん、ホワイトペーパーも完璧なものではないんですけどね。嘘をつこうと思えばつけてしまいますから。だからと言って「ホワイトペーパーなんて無くても関係ない」は違います。

投資家目線では、ホワイトペーパーが無いのは論外。あって当たり前というものです。

それくらい情報は投資家にとって大切なものなのです。

②直接会った人にしか言わない

勧誘しているメンバーはしきりに「インターネットでは情報は公開しない。直接会った人にだけ伝える」と言います。私目線では、これも相当意味不明です。

まず前提として、外部から資金を集める企業は、最低限公開すべき情報があると私は考えています。それは先ほどお伝えした「投資家保護のため」です。

しかし勧誘しているメンバーは「直接会った人にだけ凄い情報を伝えます」と言うのです。

「守秘義務・秘密保持契約があるから直接会った人にしか言えない」とメンバーは言います。ですが、これもおかしな話です。

本当に秘密保持契約を交わしているなら、直接であってもその情報を使って勧誘するのはNGです。

それを理解せずに勧誘を続けるメンバーが多いことに、ただただ驚くばかりです。本当に無知なんだなと思います。

③サトシ・ナカモトがTLCコインを開発

TLCコインは「サトシナカモトが開発している」という謳い文句で勧誘されていました。

サトシ・ナカモトは、ビットコインプロトコルと、そのリファレンス実装であるビットコインコア を作ったことで知られる人物の称する氏名。 本名であるか、そもそも個人であるかどうかを含め、正体は不明である。

※Wikipedia参照

サトシナカモト以外にも、Bitcoinを作った中核メンバー12人と共にTLCを作っているそうです。さらに2018年の夏にサトシナカモトが姿を現し、TLCコインを発表するとまで言われていました。

実際にリーダーもTwitterでサトシナカモトが正体を公開すると発信しています。

この『パンくず』と名乗っている人物が、色々とヤバいツイートをしているリーダーの一人。

しかし、パンくず以外のリーダーも言ってます。

それが『ASHURA ROCKHART』と名乗るリーダー。

※リーダーASHURAがLINEで発信した内容

「TLCを作っているのはサトシナカモト」と言い切っています。「夏(2018年)に新通貨を発表する」とも言っています。

リーダー達がヤバい内容をバンバン発信しているわけですね。

さらに、有名Youtuber「みずにゃん氏」がTLCコインのリーダーとSkype対談した時の様子。

動画内でリーダー(パンくず)はサトシナカモトがTLCコインを開発していると言い切っていますね。

これ、どうやってサトシナカモトだと証明するつもりなんですかね。マジで分からん。

ちなみにパンくずは、みずにゃん氏と対談する前にこのようなツイートをしています。

動画を見て頂ければ分かりますが、パンくずはTLCコインに関して根拠と呼べるものを全然提示できていないんですよね。

こんなにイキってボコボコに論破されたら、めちゃくちゃ恥ずかしいですよね。『パンくず』ってニックネームを変えたくなる気持ちも分かります。

まぁ、頭が悪いのは罪ではないので、そこに関しては責めれませんけど。

④仮想通貨なのにFAX注文

驚きなのが、TLCコインは仮想通貨なのに、購入が全部FAX注文という点です。

普通は専用の申し込みページがあります、そして購入する時にBitcoinやイーサリアムを指定されたウォレットに送るのが一般的な流れです。

しかしTLCコインはFAX注文&現金購入。これはだいぶ怪しい雰囲気ありますよね。

「ご年配の方達をカモにしたいのでは？」と勘ぐってしまいます。

⑤運営が違法勧誘しているリーダーを放置

この点も不可解なのですが、特定商取引法に違反しているリーダーを運営が野放しにしています。

まともな会社であれば、違法勧誘しているメンバーには厳重注意や退会処分などの処罰を与えるのが普通です。

しかし不実告知や誇大表現、ブラインド勧誘などの違法勧誘をしているメンバーに対して、クラブスパークルは何の処罰も与えていないようです。

あまりに悪質なリーダーは公式サイトからは消えましたが、まだビジネス活動を続けているので、退会処分などにはなっていません。

適切な対応を行っていない点も、クラブスパークルに対して不信感を抱くポイントになっています。

⑥金融庁の許可を得ていると主張

今の日本の法律では金融庁から許可を得ている事業者でなければ、国内で仮想通貨を上場させることはできません。

クラブスパークルが金融庁から許可を得ていなければ、少なくとも国内では上場できないことになります。

しかし会員の中には「金融庁にも登録済み」と言って勧誘している人もいます。

これにはびっくり。ちなみに金融庁のページを見ても、クラブスパークルの名前は一切ありません。

あれれ？名前載ってないじゃん。

こちらのページから許可を得ている事業者が確認できます。

https://www.fsa.go.jp/policy/virtual_currency02/index.html

この疑問に対してメンバーは「金融庁と秘密保持契約を結んでいる」と反論。

んなバカな…

金融庁に問い合わせた方の話では「そのような事実はない」と回答をもらったとのこと。

勧誘メンバーの主張が正しいとすれば、直接問い合わせた消費者に対して金融庁が嘘の回答をしていることになります。

金融庁が本当にそんなことすると思います？

そもそも、マルチ商法の仕組みで仮想通貨を広めていて、なおかつホワイトペーパーも存在しない事業者に対して金融庁が許可を出すはずがありません。

勧誘メンバーの言い訳はだいぶ苦しい状況ですけど、それでも「金融庁から許可を得ている」と言い張るつもりなのですかね？

⑦取引所に上場せず4年以上が経過

TLCコインは2015年11月23日に発表されてから、4年以上も上場せずに販売が続けられています。

クラブスパークル側も本当に上場させる気があるのでしょうかね？

ただ、勧誘しているリーダーは「上場する」と明言しています。今回もご登場頂いたのはリーダーの『パンくず』です。

2016年頃から上場すると言われていたみたいです。しかし2020年3月現在も上場していません。

2018年は2度ほど上場するという噂が流れましたが、実現されることはありませんでした。

⑧本当に仮想通貨？ただのポイント疑惑

リーダー達は、

「サトシナカモトが開発している」

「独自のブロックチェーン」

「ビットコインはTLCのプロトタイプ」

「ビットコインを1000改良」

このようなことを言って勧誘していたようです。

過去に発信していたリーダーは、Twitterやブログの投函を削除しているので、証拠として見当たらないものもありました。

ただ、このようなブログで発信している人物はいたので、参考までに情報を載せておきます。

2019年11月の記事なので、比較的最近の記事もありますね。このブログに書かれていた内容で、以下のようなものがありました。

TLCのブロックチェーンはあると明言していますね。ブロックチェーンがあると断言するということは、仮想通貨(暗号資産)だと認めたことになります。

何かあった時に「TLCは化粧品をマルチの仕組みで売っているだけだ！TLCはクラブスパークルでしか使えないポイントだ！」と言い逃れはできなくなりますよ。

その辺りを理解しているのでしょうかね。

他にも、

TLCは、2020年にニュースになるらしいですね。これは楽しみです。

傍から見ていると、開発されている様子が一切見受けられないのですが。独自のブロックチェーンと言っても、優秀な開発陣がいて4年も時間掛かります？マジで謎です。

この記事を書いているタイミングでは、TLCコインは上場していません。つまり現状においてホルダーは、TLCコインを現金化する手段がないということです。

今のままだと、クラブスパークル内でしか使えないポイントと変わりありません。仮想通貨と呼ぶには無理があります。

今後クラブスパークルがどのような主張をするかによって、話が大きく変わってきます。

現状で考えられるクラブスパークルの主張は以下の2つです。

・TLCは自社でしか使えないただのポイント主張

・TLCは独自のブロックチェーンを用いた仮想通貨主張

このどちらかになると考えられます。

公式(クラブスパークル)がポイントだと主張すれば、今まで現場で勧誘していたリーダーが嘘をついていたことが確定します。沢山の証拠がありますから、もはや逃げようもありません。

仮想通貨だと言い張るのであれば「根拠は？」となりますし、「金融庁から許可を得ていない業者が何で国内で仮想通貨を売り続けているの？」となります。

クラススパークルのラリー(大規模セミナー)でも、「TLCブロックチェーン」という言葉が使われています。つまり会社側も仮想通貨としてTLCコインを販売している可能性が極めて高いです。

金融庁の許可も得ていませんから、国内の取引所で上場するのはほぼ不可能。海外の取引所も今は審査が非常に厳しくなっていますので、上位取引所への上場は極めて困難でしょう。

ですから「よく分からない取引所にお金を積んで上場させる」か「海外にショボい取引所を作って上場させる」かの2択になります。

他の選択肢があるなら、ぜひ教えて頂きたいです。

しかも独自のブロックチェーン開発を謳っているのであれば、今さらERCトークンなどで仮想通貨をリリースするわけにもいきません。

さて、どのように話が転んでいくのか…

⑨マルチ商法(MLM)で販売

先ほど解説したように、TLCコインはマルチ商法の仕組みで販売されています。

本質的な話をすると、本気で事業を成功させようとしている企業であれば、マルチの仕組みを使って資金調達したりしません。なぜそう言い切れるのか？

それは事業としての優位性がないからです。

事業主であれば、資金調達するとしてもいかに低金利で大きな資金を調達できるかを考えます。当然ですが金利が高くなればなるほど返済額が増すので、資金繰りが悪化していきます。

資金繰りが悪くなるのは事業として優位性がないので、優秀な経営者であれば高金利なところで資金調達したりしません。

ですから、マルチの仕組みで資金を集めて、ビジネスメンバーに集めた金額の約半分を吐き出すなんて普通やらないのです。

そんなキャッシュフローを圧迫する方法を使うくらいなら、銀行からお金を借りたり、エンジェル投資家から出資を受けた方が合理的です。

「メンバーが増えることで流通が生まれる」

「メンバー数が増えたら大きな企業と提携できる」

こんな反論もあるかもしれませんが、それなら別にマルチの仕組みじゃなくてもいいんですよ。還元額や会員の管理の手間などを考えたら、マジでマルチの仕組みで資金を集める理由はないです。

仮想通貨の場合、仮想通貨に価値が出てくれないと価格は上がらないわけですよね。つまり、仮想通貨やプラットフォーム開発に沢山投資しなければいけません。

マルチの仕組みで資金を吐き出している場合じゃないんですよ。

はっきり言って「仮想通貨＋マルチ商法」の組み合わせでまともなものを見たことがありません。そして歴史を振り返って見ても、詐欺案件の多くはマルチ商法の仕組みを使ってお金を集めています。

事実として、情報弱者からお金をだまし取ろうとしてマルチ商法の仕組みを使う悪徳会社も多いのです。

こんな基本的な部分も知らずにリーダーが違法勧誘をしているから、手に負えないんですよね。

ざっと理由をまとめるとこんな感じになります。

仮想通貨MLMに優位性がない理由

・日本国内では特定商取引法によって厳しい制約を受けている

・ビジネスメンバーへの還元額が多すぎる

・管理コストが跳ね上がる

・頭の悪いビジネスメンバーが問題を起こすリスクがある

マジで仮想通貨マルチには関わらない方がいいですよ。

詐欺の可能性が高いですし、詐欺だと気づいた時にはもう遅いですから。

⑩世界規模の事業なのに影響力が無さすぎる

勧誘しているメンバーは「TLCコインは世界を変える仮想通貨になる」と言っているようですが、それにしては影響力が無さ過ぎじゃないですかね。

Twitterのフォロワーが553人しかいないんですよ。

Twitterも2014年5月から利用しているので、6年弱経っています。

これが世界を変える仮想通貨になるなんて、全く想像できませんね。

TLCコインのリーダーが違法勧誘？

TLCコインを広めているリーダーは、違法勧誘をしている可能性が極めて高い状態です。では、TLCコインを勧誘しているリーダーが、どのような違法勧誘をしているのか？

お気づきの方も多いと思いますが、不実告知、誇大表現などの違法勧誘です。

どういった点が違法勧誘に該当する可能性があるのか解説していきます。

すごいことをたくさん言ってますね。

リーダーが言ってる要点をザッとまとめると、

こんな感じになります。

上記で並べた項目は、誇大表現や不実告知に該当する可能性があるわけです。

2020年3月現在でもリーダーが発信していたことは実現されていません。

何一つとして証拠や根拠も見つけられませんでした。

パンくずの「一生お金に困ることが無くなる」は言った時点でアウトな表現だと思うんですけど。

気づいている方も多いと思いますが、だいぶヤバい勧誘トークを使ってTLCコインの購入を煽っていたようですね。

特定商取引法違反を無かったことにするリーダー

散々ヤバい勧誘トークで勧誘していたと思いきや、リーダーASHURAがこのような動画を公開しました。

※「公式発表はない」と主張するASHURA ROCKHART

本当に意味不明。

クラブスパークルが公式発表していないなら、勧誘の時にリーダー達が言ってたことって一体何なのでしょうかね。

普通に考えたら、リーダー達が嘘をついて勧誘していたってことです。

そもそも「サトシナカモトが…」「スターバックスで使える」と言ってたのはASHURA本人ですよね。自ら嘘をついていた事実を認めたということですか？

それにリーダー達のLINEでも、

嘘をついて勧誘していたと判断できるやり取りがあります。

こんなにモラルのないマルチリーダーがいたことに驚きを隠せません。

被害者なんていない主張のリーダー達

これはASHURAが小川に絡んできた時のツイート。

これも相当ズレているツイートですよね。

違法勧誘された被害者がTLCのセミナーに来るわけないでしょ。

「洗脳されている信者」か「違法勧誘を仕掛けている人達」が集まるところなんだから。

そんなあたり前のことも分からない脳みそなんですかね？

被害者の有無は、こちらのオープンチャットを見て頂ければ分かりますよ。

TLCコイン、トゥルーライフコイン被害者が集まって関係各所に通報するオプチャ

違法勧誘された被害者が集まって情報共有をしています。

法律に則って、市や行政に通報も行っています。是非このオープンチャットに来て、堂々と「被害者なんていない」って言って頂きたいところです。大ブーイングになると思いますけど。

被害者同士で情報共有をしていると、事実として違法勧誘が行われていたと分かります。

ただ、違法勧誘を開き直っているクズリーダーもいるようですけどね。

えっ！？バカなの？？

そんなのあたり前だろって話なんですけど。

逆に、なぜ違法勧誘の事実が変わると思ってるんですか？

結果が出るなら、嘘ついたり脅したり違法勧誘してもいいってことですかね？

何のために法律があると思ってるのでしょうか。

消費者保護とか投資家保護とか、あたり前の倫理観はお持ちではないのでしょうかね。

そもそもこの4年間で何か結果が出てます？

最近の発信ですけど、マジで頭大丈夫でしょうかね。

リーダー驚きの発言

では、他にもリーダーの驚きの発言がいくつもありますので、何個かピックアップして載せますね。

※画像が小さくて見にくいものもあります。申し訳ございません

「取り敢えず見てもわからないと思います」

いや、それってホワイトペーパーを出さなくていい理由にならないですから。

理解力がある人は、ホワイトペーパー読んだら概ね分かりますし。

パンくずのツイートは、リーダーとしての資質を疑う内容が多い気がします。

「サトシ・ナカモトが正体を現した瞬間にビットコインは役割を終える」

全然役割を終える気配がないですけど。いつサトシ・ナカモトが正体を現すのですかね？

「アンソニーの口から上場の予定日も聞いた」

この投函、相当前のものですけど一体いつ上場するんですかね？

「TLCが上場しない可能性があるとすれば、それは地球が破壊された時」

・・・で、いつなの？

「アンチの方々は焼き肉を食べに行っても『◯◯産の証拠を出せ！産地の証明証だけ飾って出してるのは安い肉だろ』と仰るのでしょうか？」

完全に例えがズレています。

食品偽装をしている会社もゼロではないでしょうが、まず飲食店は払った対価が食べ物という形で提供されます。この時点である程度の価値提供を受けている状態になります。

それに飲食店は食中毒などが起これば営業停止になりますから、品質管理もシビアに行わなければいけません。つまり支払う金銭に対して、提供される価値がある程度保証されているわけです。

しかし仮想通貨は支払った金銭に対して、正当な価値が提供されないリスクが非常に高い。騙された時に被る損失額も非常に大きい。お金を集めて逃げる詐欺師も沢山いる。ですから、根拠を求めるなんてあたり前です。

むしろそんなことも分からずに、焼き肉と仮想通貨を同じように例えるレベルの低さがヤバいですよ。

「もうちょいだけ待って」「勝ちは確定しておる」

また同じようなことを言ってますけど、一体いつまで待てばいいのでしょうかね。このツイートからだいぶ時間も経っていますけど。

「勝ちは確定している」って表現もだいぶヤバいと思いますけどね。

「あと10日もすれば真実がわかるかもね？」

結局、10日経っても真実は分からず。このツイートも消しているようです。

「一生働かなくてOKになる」

「たぶんおれTLCで60億円くらい入るぞ」

「貯金100億円超える」

すごいですね。貯金が100億を超えるなんて、まさに夢のような話です。「本当であれば」の話ですけど。

それにしても、ヤバい表現を使いまくりですね。

「一生分のお金が100回分手に入る」「アンチ全員泣きじゃくる」

いまだにアンチは泣きじゃくっていないみたいですよ。

「損したら全額返金」

これはいいですね。ただ、どのような条件になったら損が確定したと判断すればいいのですかね。「◯◯年◯日までに上場しなければ損と認定」のように、詳しい日程や条件なども記載してほしいです。

それに上場してから損する可能性もあるわけなので、その辺りの損の定義もよろしくお願いします。

「今年サトシ・ナカモトの正体公開するってサトシ・ナカモトが言うてた」

えっ！？サトシナカモトに会ったんですか？それが本当ならすごいですね。

しかし、2018年が終わってもサトシナカモトは出てきませんでしたよね。一体どういうことでしょうか？

「TLCコイン買っとけ！！まじ絶対！！！！！死ぬぞ！！！」

買ってないですけど、まだ死んでないですね。

「人類が初めての経験しているんですからエビデンスなんかどこにもないんです」

もうね、引用してくるところがズレまくってるんですよ。

毎回「頭悪いのかな？」と疑ってしまいます。

「TLCのエビデンスなんかどこにもない」と認めた発信ですよね、これ。

リーダーの立場でそんなこと言って大丈夫なんですかね？

かと思えば、

「圧倒的なエビデンス」なのかな？

エビデンスがないと発信したり、支離滅裂で一貫性がないですよね。

自分の発信した内容忘れているんですかね？記憶力の問題？

名前の通り「頭の中にパンくずが詰まってるの？」と思ってしまうレベル。

マジでよく分からん。

リーダーが違法勧誘の元凶

ここまでのご覧頂けたら、被害者を生み出している諸悪の根源は『リーダーの違法勧誘』だとご理解頂けたと思います。

情報量が多すぎたと思いますので、最後に要点をまとめますね。

・TLCコインでは特定商取引法に違反する『違法勧誘』が続けられている

・クラブスパークルは違法勧誘をしているメンバーを取り締まらない

このような状況になっています。

現状においてクラブスパークルを詐欺会社だと断定はできないですけど、誠実に事業をしている企業だとは感じられませんね。

誠実な会社であれば、ビジネスメンバーの違法勧誘を発見したら厳正な処罰を与えるはずです。

オープンチャットでは、違法勧誘された方達が行政に対して通報を行っています。被害者の方達には、ぜひ頑張って頂きたいです。

私はこのまま様子を見守りたいと思います。

あと、こちらの記事を書いている私小川が、TLCコインのリーダー達に悪質に絡まれている事実をまとめた記事も用意しました。

スクリーンショットの証拠と共に記事を作っておりますので、そちらの内容も被害拡大の防止に繋がれば嬉しいです。